転職で年収が下がる判断基準5つ｜後悔しない許容範囲の決め方

やりたい仕事の内定をもらったのに、提示された年収は今より低い。職場を変えたい気持ちがあっても、毎月の支払いや貯蓄を考えると、すぐには決められませんよね。

年収が下がる転職でも、生活を続けられ、仕事や働き方が希望に近づくなら検討できます。ただし、まだ決まっていない昇給がなければ生活できない場合は、承諾する前に給与や支出を見直しましょう。

判断の決め手は、年収が何％下がるかよりも「毎月いくら使えるか」と「転職で何を変えられるか」です。まず5つの判断基準を確かめ、家計の計算、企業への確認、条件交渉の順に考えていきましょう。

転職で年収が下がるときの判断基準5つ

年収が下がっても転職する価値があるかは、給与と仕事内容を合わせて考えます。次の5つを確認すると、受け入れられる条件と、もう少し聞いてから決めたい条件を分けられます。

①年収が下がる理由を給与の内訳で確かめる

基本給は、残業代や手当を含まない、給与の土台となる金額です。基本給が同じでも、残業代・住宅手当・賞与（ボーナス）が変われば年収は下がります。まず毎月の給与が減るのか、賞与が減るのかを分けてみましょう。

たとえば、基本給が同じ月22万円でも、次の架空例では固定残業代と賞与の違いで年収に70万円の差が出ます。固定残業代とは、あらかじめ決めた時間分の残業代を、毎月定額で支払う仕組みです。

現職は（22万円＋4万円）×12＋88万円＝400万円、転職先は22万円×12＋66万円＝330万円です。この例には、その他の手当や追加の残業代を含めていません。

表の賞与額は、記載した月数が支給された場合の計算です。実際の支給額は変わることがあり、入社初年度は在籍期間が短いために減ることもあります。人事担当者には、入社後12か月と、通常の1年間で、それぞれ年収がいくらになる見込みか聞いてみてください。

②希望する仕事を実際に担当できるか

やりたい仕事で経験を積めるなら、年収が下がっても転職を検討する理由になります。ただ、求人に「成長できる」と書かれているだけでは、希望する経験を積めるかまでは分かりません。

面接では、まず「入社後半年は、どんな仕事を担当しますか」と聞いてみましょう。その仕事を誰からどう教わるのか、希望する業務を担当するには何が必要かも確かめます。他社の同じ職種の求人も見ると、そこで身につく経験が次の仕事にもつながるか考えやすくなります。

20代で未経験の仕事へ挑戦する場合も、「若いうちは給料が低くても仕方ない」と決めなくてかまいません。その仕事をしたい理由と、続けられる給与の両方を大切にしてください。

③残業や通勤などの負担が軽くなるか

長い残業やつらい人間関係から離れたいときは、給与だけでなく、次の職場で負担がどれだけ減るかも大切です。休息や家族と過ごす時間が増えることも、転職を選ぶ理由になります。

まず、配属予定の部署では月に何時間くらい残業するかを聞きましょう。忙しい時期の残業や休日出勤、夜勤の有無も確認し、通勤時間と合わせて今の働き方と比べます。全社平均だけでなく、配属先で働く人の話も聞けると実際の生活を想像しやすくなります。

残業が月40時間から10時間になる見込みなら、月30時間の違いです。減る収入と、増える休息や家族との時間を比べて、自分が納得できるか考えてみてください。

④昇給の時期と評価条件が分かるか

「入社後に給料が上がるなら、今は少し下がってもよい」と考える人もいるでしょう。その場合は、昇給制度があるかだけでなく、いつ、何ができれば給料が上がるのかまで確かめたいところです。

人事担当者には、最初の評価・昇給の時期と、必要な成果や資格を聞いてみましょう。給与や役職を決める「等級」がある会社なら、自分がどの等級で入社するかも確認します。社員の年収例が示された場合は、役職や残業代、賞与の額が自分の条件に近いか見てください。

年収ダウンを何年まで受け入れられるかは、家計によって変わります。昇給の条件を確かめたうえで、入社時の収入が続いても暮らせるかを計算しましょう。期待した時期に昇給しなくても生活できるなら、落ち着いて仕事を続けやすくなります。

⑤年収が下がっても生活費と貯蓄を賄えるか

希望の仕事でも、毎月の支払いに追われると続けるのが苦しくなります。税金や社会保険料が引かれた後、実際に受け取る金額が「手取り」です。賞与を除いた毎月の手取りから生活費を払い、年に数回の出費や貯蓄にもお金を回せるか確かめましょう。

家族構成や家賃、ローンなどの返済額によって、必要なお金は違います。次の章では、実際の支出をもとに、年収ダウンを受け入れられるか計算していきます。

年収ダウンの許容範囲は、毎月の家計から決める

「10％以内なら大丈夫」とは一律に決められません。年収が100万円下がる場合も、月給が減るのか、賞与が減るのかで毎月の家計への影響は変わります。計算には年収を12で割った平均額ではなく、賞与を除いた毎月の手取りを使いましょう。

年収ダウン後の手取りから、生活費と貯蓄を引く

内定がある人は、給与や勤務時間などが書かれた「労働条件通知書」で月給を確認します。現在の給与明細と住民税の通知書も用意し、税金や社会保険料がいくら引かれそうかを見込んで、手取りを計算してください。分からない点は、転職先の給与担当者へ聞いてみましょう。

以下は、転職後の手取りが月22万円だった場合の架空の家計です。先ほどの年収330万円から計算した手取りではありません。表の支出を自分の金額に置き換えて、毎月いくら残るかを確かめてください。

固定費には家賃・通信・保険・返済など、変動費には食費・日用品・交際費などを含めています。臨時支出への積立は、年に数回の出費に備えるお金です。

この例では、22万円－11万円－6万円－2万円－2万円＝1万円が残ります。支出が増える月や急な出費があっても、この残額と手元の予備資金で支払えるかまで考えてみましょう。

まだ内定がない人は、今の支出から「毎月これだけは必要」という手取り額を先に出します。希望年収と、生活のために譲れない下限を分けておくと、求人を比べやすくなります。

入社直後の出費と、給与が入る時期も確かめる

月々の家計が成り立つと分かったら、転職直後に必要なお金も確認しましょう。引っ越すなら、その費用を別に確保します。給与の締め日と支払日を聞き、前職の最後の給与から次の給与まで何日空くかも確かめてください。初年度の賞与がいつ、いくらになる見込みかも、この時期の家計に関わります。

貯蓄で一時的な不足を補うなら、使える金額と、取り崩す期間を決めておきましょう。期限が来ても収支が改善しない場合に、どの支出を減らすか、仕事の条件を見直すかまで考えておくと、貯蓄が減り続けるのを防ぎやすくなります。

計算した家計と転職先の条件で、次の行動を決める

支出を見直しても毎月赤字になるなら、給与を相談するか、ほかの求人も比べましょう。今の職場がつらくても、生活が続かない内定を無理に選ぶ必要はありません。今の環境を離れる方法は、この一社への転職以外にも探せます。

年収ダウンで後悔しないために、承諾前に確認すること

家計の見通しが立ったら、計算に使った給与を本当に受け取れるか確かめます。特に、手当と固定残業代は、求人票の金額だけでは分かりにくい部分です。内定を承諾する前に、人事担当者へ確認しておきましょう。

基本給を補う手当は、自分にも支給されるか

基本給が下がる分を手当で補うと説明されたら、自分がその手当をいつまで受け取れるかを聞いてください。住宅手当なら、住む場所や世帯の条件が合うかを確かめます。会社の業績で金額が変わる手当なら、何をもとに金額を決めるのかも確認しましょう。

賞与にも注意が必要です。「基本給の何か月分」で計算する会社では、手当込みの月給が同じでも、基本給が下がると賞与も減る可能性があります。賞与はどの金額をもとに計算するかを聞き、労働条件通知書に書かれていなければ、給与規程などで説明してもらってください。

固定残業代の対象時間と、実際の残業を分けて聞く

固定残業代がある場合は、「何時間分の残業代が、いくら含まれていますか」と聞いてみましょう。厚生労働省の案内に沿って、固定残業代を除いた基本給と、対象時間を超えた残業への追加支給も確認します。

ただし、固定残業代の対象時間と、実際の残業時間は別です。配属予定の部署でどのくらい残業しているかも聞いてください。固定残業代がない会社でも、残業した場合の賃金がどう支払われるかは確認しておきましょう。

断りづらさで決めず、書面と返答期限を確認する

「せっかく内定をもらったから」と思うと、給与のことは聞きにくいものです。まず内定への返答期限を確認し、気になる条件を質問しましょう。回答を待つ間に期限が来そうなら、いつまで検討を待ってもらえるか相談してください。

口頭で聞いた給与や勤務時間が、労働条件通知書にも同じように書かれているかを見ます。試用期間中だけ条件が変わらないかも確かめ、給与規程やメールの回答を残してください。交渉で条件が変わったときは、変更後の書面を受け取ってから決めましょう。

年収を下げたくないときは、条件交渉と求人比較をする

仕事内容には魅力があるのに、提示額では生活が厳しい。そんなときは、希望する給与と理由を企業へ伝えてみましょう。直接応募なら採用担当者へ、転職エージェントを通じて応募したなら担当者へ相談できます。

年収交渉では、経験や仕事内容を添えて希望額を伝える

希望額に加えて、応募先の仕事に活かせる経験や実績を伝え、現職の給与内訳も示しましょう。エージェントを利用している人は、内定への返答期限も伝えて、企業への相談をお願いしてください。

給与を上げられるかは、企業の給与制度や予算によります。企業からの回答を聞いてから、生活のために決めた下限を満たすか判断しましょう。

年収を下げずに希望に近づける求人も探す

今の内定だけでは決めきれないときは、同じ職種・地域で、自分の経験に合う求人も比べてみてください。エージェントに紹介できる求人の給与水準を聞き、公開されている求人も合わせて見ると、条件の違いをつかみやすくなります。

私も29歳で自動車製造業から医薬品製造業へ転職したとき、dodaの担当者に、年収だけでなく家族の生活や通勤できる地域を相談しました。仕事内容や必要なスキルを教えてもらい、応募書類の添削も受けました。

この転職では、年収は約400万円から入社時約450万円になりました。私の場合は、希望する仕事と収入の両方を比べるうえで、担当者への相談が役立ちました。相談の進め方は、dodaを2度使った体験記事にまとめています。

これから求人を探す20代なら、次の2社も相談先の候補です。すでに他社を通じた内定がある人は、まず応募した窓口へ給与の確認や交渉をお願いしましょう。

まとめ｜年収が下がる転職は、生活と目的の両立で判断する

年収が下がる転職を受け入れるかは、減少率だけでは決まりません。毎月の生活を続けられ、希望する仕事や働き方に近づけると確かめられるなら、検討する理由があります。

内定がある人は、給与の内訳と自分の支出を比べることから始めましょう。分からない条件は、承諾前に企業へ聞いてください。まだ内定がない人は、毎月必要な手取り額を出しておくと、求人を選びやすくなります。転職したい気持ちも、収入を守りたい気持ちも、大切にしてよいものです。

たかやん

転職2回|ブラック企業経験あり

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1992年生まれ、愛知出身。新卒で入社した会社が実態は人材派遣会社で、説明もないまま製造現場に放り込まれる。パワハラ・アルハラに疲弊し、入社3ヶ月でdodaに登録するも疲労困憊で使いこなせず撃沈。その後も転職を繰り返しながら複数のエージェントを試す。2021年、子どもの誕生を機に神戸へ移住しdodaで転職成功。「最初からちゃんと使えていれば…」という後悔をもとに、20代が騙されず・失敗せずに転職できる情報を発信中。